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海外FXのゼロカットはリスク限定!追証なしトレードの魅力に迫る

安藤光輝

安藤光輝

プロトレーダー

当社ライター兼プロトレーダー

海外FXブローカーを駆使する、現役トレーダー兼ライター

<プロフィール>

20歳から国内FXを開始し、ほとんど全ての資金を失う。その後、独自のブレイクアウト手法を確立し、海外FX専業トレーダーに移行。各海外FXブローカーの特長を利用した取引により生計を立てる。現役トレーダー。FXplusでコラムを担当。

海外FXのゼロカットはリスク限定!追証なしトレードの魅力に迫る

オーダー・約定関連

Updated最終更新:

相場の急変で口座残高を上回る損失が発生した場合、国内FXでは損失分を追証として支払わなければなりません。一方、海外FX業者のほとんどは「ゼロカット」システムを採用しており、損失分を支払う必要はありません。ゼロカットはトレーダー保護のための制度であり、海外FXの魅力の一つです。

実際に追証が発生した事例として、スイスフランショック(2015年)やトルコリラショック(2018年)がありますが、これらの事例では、海外FX業者を利用していたトレーダーはゼロカットシステムによって守られました。

この記事では、国内FX業者の追証と海外FX業者のゼロカットの違いやゼロカットのメリットについて紹介していきます。

知りたい情報 TOP3(ここを読めば解る)

  1. 国内FX業者の大きなリスク、追証とは?

  2. ゼロカットのメリットとは?

  3. ゼロカットにデメリットはあるの?

トレードの大きなリスクは「追証」

そもそも追証とは?追証には2種類ある

追証とは、「追加証拠金」の略称で、FX業者に預け入れている証拠金が不足した場合に、追加で証拠金を支払わなければならない制度です。追証には、大きく分けて2種類あります。

  1. 口座残高がマイナスになった場合の追証
  2. 証拠金維持率が一定の割合を下回った場合の追証

このうち、FXトレードにおいて、とりわけ大きなリスクなのが、「口座残高がマイナスになった場合の追証」です。急激な価格変動が起きて口座残高がマイナスになると、国内FX業者やゼロカットシステムを導入していない海外FX業者では、そのマイナス分を後日支払わなければなりません。


口座残高がマイナスになった場合の追証

通常、相場が保有ポジションと反対の方向に変動し、必要証拠金に対する有効証拠金の割合を示す証拠金維持率が一定以下になると、FX業者によってポジションが強制決済(強制ロスカット)されます。

「強制ロスカット」が発動した場合、保有していた建玉は自動的に決済(反対売買)されてしまいます。このため、通常であれば口座残高がマイナスになることはありませんが、まれに強制ロスカットが間に合わないほど相場が急変動するということがあります。過去に起きたケースでは、FX業者のサーバーが注文を処理できなくなり、強制ロスカットされたのは1,400Pips以上離れた価格だったということもありました。

このような場合、通常であれば、マイナス金額を後日に追証としてFX業者に支払う必要があります。しかし、海外FX業者の多くは、口座残高を上回る損失が生じた場合に、その損失をFX業者が負担するゼロカットシステムを導入しているため、追証は発生しません。トレーダーは無限に膨らむ可能性のある追証の心配をしなくてもいいのです。これが海外FX業者の大きなメリットです。

ここのポイント

ゼロカットシステムのある海外FX業者では追証は発生しない。


証拠金維持率が一定の割合を下回った場合の追証

上記のように、各FX業者には、証拠金維持率が一定の割合を下回った場合にポジションを強制ロスカットする仕組みがありますが、この強制ロスカットが発動するよりも前の段階で、証拠金維持率がFX業者の定めた基準を下回っていた場合に追証として追加入金することを求める業者もあります。

例えば、証拠金維持率が50%を下回った場合に強制ロスカットとなる業者で、50%より余裕のある証拠金維持率100%を下回った場合に、翌営業日などFX業者が指定する期間までに証拠金維持率を100%に回復できる金額の入金を行わなければポジションを強制ロスカットするというような、2段階の強制ロスカットの仕組みを取っているパターンです。このような仕組みを取っているのは、一部の国内FX業者です。

例えば、USD/JPYが110円のときに買いポジションを持った場合で考えてみましょう。国内FX業者のレバレッジ25倍だと、口座残高5万円で10,000通貨を持った場合、レートが109.4円に下がると証拠金維持率が100%となり、さらに107.2円に下がると証拠金維持率が50%となります。

2段階の強制ロスカットの仕組みを取っている国内FX業者の場合、証拠金維持率が100%となった段階で、FX業者が指定する期日までに追加入金を行わなければ、強制ロスカットと同じようにポジションが決済されてしまいます。但し、ポジションが決済されるだけで必ず追加証拠金を入金する必要はありません(業者によっては新規取引が制限される場合もあります)。この追証を行うよう求める連絡は、マージンコールと呼ばれます。マージンコール後、さらに証拠金維持率が50%に下がると、ポジションは即時強制ロスカットされてしまいます。

海外FX業者では、このような2段階の強制ロスカットの仕組みを取っていることはほとんどないため、追加入金を行わなくても、各FX業者の定める強制ロスカット水準までポジションを保有することができます。このため、海外FXにおける追証は、2種類の追証のうち「口座残高がマイナスになった場合の追証」のみです。この記事では、以降追証をこの意味で使用します。


追証はいつ発生するの?

通常の相場であれば、FX業者による強制ロスカットが発動するため、追証は発生しません。追証が発生する可能性がある状況は、大きく3パターンに分けられます。

  1. 月曜日に大きな窓開けで始まった場合
  2. 相場が急変して適切にロスカットされない場合
  3. FX業者のサーバートラブルで強制ロスカットが機能しない場合

金曜日のクローズ時点の価格と、月曜日のオープン時点の価格に大きな差があった場合、強制ロスカットが発動すべき価格に関わらず、決済されるのは月曜日のオープン時点の価格となります。これにより、強制ロスカットが間に合わずに損失が口座残高を上回った場合、追証が発生します。

また、相場が急変した場合も、本来強制ロスカットすべき価格から大幅に離れて約定される可能性があります。過去に起こったスイスフランショックでは、米ドルスイスフラン(USD/CHF)の為替レートが数分で1,400Pips~1,600Pips変動しました。米ドル円でいうと、数分で110円が96円に急落するのと同じPips幅です。このような相場の急変により、損失が口座残高を上回った場合にも追証が発生します。

さらに、相場の急変時に起こりやすいですが、FX業者のサーバーがダウンしてしまうなど、サーバーのトラブルがあった場合にも、サーバー復旧後の価格でしか強制ロスカットをすることができず、口座残高を上回る損失が生じてしまう可能性があります。

編集部

編集部の
コメント

こうした事態は、いつ発生するか予測がつかず、ゼロカットシステムを導入していないFX業者だと損失がどこまで膨らむのか分かりません。ゼロカットシステムは、トレーダーを守るための制度です。

ゼロカットは海外FX最大の魅力

最大リスクは入金額まで

海外FX業者の最大の魅力とも言えるゼロカットシステム。ゼロカットシステムを導入している海外FX業者で取引する場合、口座への入金額を上回る損失はFX業者が負担しますので、「トレーダーの最大リスク=入金額」となります。つまり、リスクが限定されているのです。

ゼロカットシステムなし 市場が急変動したとき、どこで強制ロスカットされるか分からず、借金を負うリスクがある。
ゼロカットシステムあり どれだけ相場が急変動しても、借金を負うリスクはなく、最大リスクは入金額までに抑えられる。
ゼロカットシステムなし
市場が急変動したとき、どこで強制ロスカットされるか分からず、借金を負うリスクがある。
ゼロカットシステムあり
どれだけ相場が急変動しても、借金を負うリスクはなく、最大リスクは入金額までに抑えられる。

ゼロカットシステムは、マイナス残高になったら海外FX業者の負担で「損失補てん」される仕組みです。トレーダーにとっては本当に嬉しいサービスなのですが、海外FX業者にとってはリスクが高い仕組みと言えます。

FX業者のリスクの問題の他にも、日本では、FX業者が顧客に対して損失補填を行うことが法律で禁止されているため、国内FX業者はゼロカットシステムを導入することができません。しかし、欧州では、トレーダー保護のためにゼロカットシステムが義務付けられていますし、世界的にはゼロカットシステムを採用している方が主流とも言えます。


ゼロカットが役立った過去の事例

実は、多くのトレーダーが追証を請求されるような相場の急変というのは、数年に一度発生しています。ここでは、ゼロカットが実際に役立った過去の事例を紹介します。

過去に追証が多く発生した事例は以下のとおりです。

名称 ロスカット未回収金(追証)
個人のみ
発生年
東日本大震災 16億4,800万円
(12,253件)
2009年
スイスフランショック 19億4,900万円
(1,167件)
2015年
チャイナショック 8億3,800万円
(4,759件)
2015年
南アフリカランド急落 3億7,800万円
(2,985件)
2016年
2019年初フラッシュクラッシュ 9億4,000万円 2019年
実効レバレッジ:11倍
ポジション量 1万通貨
1Pipsの損益の変動額 100円
実効レバレッジ:55倍
ポジション量 5万通貨
1Pipsの損益の変動額 500円
実効レバレッジ:110倍
ポジション量 10万通貨
1Pipsの損益の変動額 1,000円
実効レバレッジ:385倍
ポジション量 35万通貨
1Pipsの損益の変動額 3,500円
実効レバレッジ:495倍
ポジション量 45万通貨
1Pipsの損益の変動額 4,500円
実効レバレッジ:880倍
ポジション量 80万通貨(非推奨)
1Pipsの損益の変動額 8,000円

参考資料:金融先物取引業協会

数年に一回程度の頻度ではあるものの、国内FX業者で上記額の追証請求が発生しています。2019年に年明けの市場参加者が少ない時期に起きたフラッシュクラッシュなどは、特段のニュースやイベントがなく起こった事例です。ヘッジファンドなど大手機関投資家の仕掛けをきっかけに、流動性が少なくなる時期や時間帯にフラッシュクラッシュが起きることがあります。

スイスフランショックが起こったのは2015年1月15日の日本時間18:30分頃。多くのFX業者のサーバーが停止してしまい、市場は大混乱に陥りました。FX業者の中には、サーバーが復旧したのが50分後だったという業者もあります。もちろん、強制ロスカットが行われた価格が大きく飛んでしまい、マイナス残高になってしまったトレーダーが世界中で続出しました。

一方、ゼロカットを導入している海外業者のXM Trading(エックス エム)では、全ての口座でゼロカットを実施しました。スイスフランショックでは大きなマイナス残高が発生したため、ゼロカットがきちんと適用されるのか不安に感じたトレーダーを安心させるため、「XMTradingは常にマイナス残高の自動的な保護を提供していることをお客様に再度ご案内申し上げます。」というお知らせを公式サイトに掲載しています。

当社で紹介している海外FX業者ではFXDD以外のすべての業者でXM Trading同様にゼロカットシステムを導入しています。ゼロカットシステムを導入している海外FX業者では、マイナス残高になった場合に追証を支払わなければならないことを心配する必要はありません。

フラッシュクラッシュに注意!『魔女が出る時間』と呼ばれる東京の早朝

FX市場は、ロンドン時間やニューヨーク時間の取引が活発で、逆に東京市場が始まる前の時間帯は非常に流動性が少なくなっています。東京市場が始まる前の静かな時間帯を「魔女が出る時間(Witching hour)」と呼ぶ人もいます。

流動性が少なくなるということは、一部の機関投資家がまとまった額で発注すると市場に与えるインパクトは大きくなります。これにより通常の時間帯よりも、価格が一方向に極端に進んでしまうということが起こりえるのです。


ゼロカットが適用されるタイミング

ゼロカットが適用されるタイミングは、海外FX業者によって様々です。ここでは、XM Tradingを例に紹介したいと思います。

ゼロカットまでの流れ(XM Trading)

  1. 入金額・利益分(口座残高)と相殺
  2. クレジット(ボーナス残高)との相殺
  3. 口座残高・ボーナス残高と相殺してもマイナスになった場合、次回入金時にゼロに戻される

XM Tradingのゼロカットは通常、マイナス残高ができた口座へ追加入金をするタイミングで行われます。追加入金といっても、追証のように追加入金分がマイナス残高の補填に使われるわけではありません。例えば1,000円でも追加入金をすれば、数十万のマイナス残高であってもリセットされて、入金分全額の1,000円が入金される仕組みです。

一部でXM Tradingの口座で「ゼロカットが執行されない」という噂もありますが、タイミングが追加入金時となり全員一律のタイミングではないこと、ボーナスを含めた有効証拠金がプラスであれば執行されないというルールを知らないことなどから誤解が生じてしまっているようです。ゼロカットの適用に関するよくある疑問を紹介します。

MT4/MT5の口座残高の表示がマイナスだとゼロカットされていないの?

MT4/MT5にマイナス残高が表示されていても、ゼロカットは適用されていますので、ご安心ください。

XM Tradingで口座残高のマイナス表示がリセットされるのは、原則「次回追加入金のとき」です。XM Trading側で不定期にマイナス残高をリセットする場合もありますが、通常、MT4/MT5や会員ページ上でのマイナス残高は自動でリセットされません。

そのため、追加入金をしない限り口座残高のマイナス表示が残りますが、ゼロカットはきちんと適用されており、マイナス残高を支払う義務はありませんのでご安心ください。追加入金を行うか、XM Trading サポートデスクに連絡すればマイナス残高の表示ではなくなります。

ボーナスが残っていてもゼロカットしてもらえるの?

ゼロカットが適用されるかどうかは、ボーナスと口座残高の合計である「有効証拠金」がマイナスになっているかで判断されます。

そのため、ボーナスが残っている場合、ゼロカットは適用されず、損失分はボーナスから差し引かれます。ボーナスを差し引いても損失があった場合のみゼロカットが適用されます。

例1)残高:-100,000、クレジット:150,000、有効証拠金50,000の場合

マイナス残高はまずクレジット(ボーナスのMT4/MT5上の表記)から差し引かれます。

例2)残高:200,000、クレジット:150,000、有効証拠金-50,000の場合

ボーナスを差し引いてもマイナス残高が残るため、ゼロカットが適用されます。


主要海外FX業者のゼロカットが適用されるタイミングについてまとめてみました。

主要海外FX業者のゼロカット適用タイミング

海外FX業者 ゼロカット適用タイミング
xem 次回追加入金時に適用
tfx 翌日のロールオーバー(※)後、担当者が順次適用
trv カスタマーサポートへの連絡で適用
tdt カスタマーサポートへの連絡で適用
xem
151円
tfx
翌日のロールオーバー(※)後、担当者が順次適用
trv
カスタマーサポートへの連絡で適用
tdt
カスタマーサポートへの連絡で適用

ニューヨーク市場が一日の取引を終了するニューヨーククローズに合わせ、スワップポイントの付与など一日の区切りとなる処理を行うこと。

海外FX業者によって、ゼロカットが適用されるタイミングが異なります。もし、不明な点がある場合はサポートセンターに連絡をしてみましょう。

国内FXでゼロカットを導入できない理由

ところで、「どうして海外FX業者だけにゼロカットがあって、国内FX業者にはないのだろう?」と考えた人もいるかもしれません。実は、日本では「顧客の損失補てんの禁止」という法律があり、ゼロカットシステムが禁止されているのです。ゼロカットシステムはFX業者が「顧客の損失補てんをする」という仕組みですね。つまり、日本の金融ライセンスを取得するFX業者はゼロカットシステムを導入できないのです。

ヨーロッパでは欧州証券市場監督局(ESMA)の指導により、マイナス残高の保護(ゼロカットシステムの導入)が義務化されており、トレーダーを保護する仕組みが整っています。優良な海外FX業者が日本の金融ライセンスをあえて取得しようとしない理由の1つです。

ゼロカットと両建ての関係

海外FX業者の両建ては注意が必要

ゼロカットを導入している海外FX業者で注意したいのは、両建て取引です。一部の海外FX業者では、ゼロカットを導入していることが理由で、両建て取引を制限しています。両建て取引とは、同じ通貨ペア・銘柄の買いポジションと売りポジションを同時に保有することです。ゼロカットには非常に大きなメリットがありますが、両建て取引に制限があることは、デメリットとも言えます。

両建ては大きく3タイプに分かれます。

  1. 複数口座間の両建て
  2. 異なる海外FX業者間の両建て
  3. 同一口座での両建て

この3タイプのうち、ゼロカットを導入している海外FX業者では、ゼロカットを利用して不正に利益を上げようとする顧客が現れないよう、複数口座での両建ておよび異業者間の両建て取引を利用規約で禁止している場合があります。

各海外FX業者の両建て可否

海外FX業者 同一口座 複数口座 異なるFX業者間
xem × ×
tfx × ×
trv
tdt
xem
同一口座
複数口座 ×
異なるFX業者間 ×
tfx
同一口座
複数口座 ×
異なるFX業者間 ×
trv
同一口座
複数口座
異なるFX業者間
tdt
同一口座
複数口座
異なるFX業者間

両建てが禁止されている主な理由は、ゼロカットです。では、ゼロカットと両建ての間にどのような関係があるのか理由を調べていきましょう。


同一口座の両建て

同一口座の両建ては、ほぼ全てのFX業者で禁止されていません。両建てしたとしても、同一口座内で両建ての損益が相殺されるため、ゼロカットの適用に影響がないからです。但し、プラススワップのポジションのスワップポイントでもらえる金額よりも、マイナススワップのポジションで差し引かれる金額の方が高く設定されているFX業者がほとんどのため、日をまたいでポジションを保有すると、スワップ分の差額分が損失となってしまいますので、特性を理解して利用しましょう。


複数口座間の両建て

海外FX業者では、1人のトレーダーが複数の口座を保有することを認めています。但し、一部の海外FX業者では複数口座の両建てを禁止しています。これは、ゼロカットシステムの適用が口座ごとの運用になっているからです。

複数口座間の両建てについて、XM TradingのA口座でUSD/JPYの買いポジション、B口座で売りポジションの両建てをした場合で考えてみましょう。

口座残高30万円のA口座とB口座で、USD/JPYの価格レートが110.500のときに1ロット(10万通貨)を両建てし、フラッシュクラッシュによって600pips変動して104.500になった場合の損益は次のようになります。

  価格変動の損益 ゼロカット適用分 実際の損益
買いポジション
(A口座)
マイナス60万円 30万円 マイナス30万円
強制ロスカットが間に合わず、マイナス残高になってしまったが、ゼロカットシステムによって口座残高を上回る損失はFX業者の負担となるため、実際の損益は口座残高30万円分のみ(30万円の損失)
売りポジション
(B口座)
プラス60万円 プラス60万円
利益分をそのままもらえるため、600Pips(60万円/1ロット)の利益

異なるFX業者間の両建て

複数口座間の両建てが禁止されているのと同じ理由で、異なるFX業者間の両建ても禁止している海外FX業者が多いです。A業者で買いポジション、B業者で売りポジションを持ち、急激に価格が下がった場合、A業者で出た損失の一部はゼロカットにより海外FX業者の負担となり、B業者で出た利益はそのまま得られるということになると、複数口座間の両建ての場合と同様、ゼロカットを悪用した不正なトレードとみなされてしまう可能性があります。

海外FX業者は、異なる業者間の両建てをどのように検知するのか、仕組みを公表していません。異なる海外FX業者間の両建てであればバレないと考える人もいますが、規約違反をしてしまうと利益が取り消されてしまいますので、規約を守ったトレードをするようにしましょう。異なるFX業者間の両建てをしたいのであれば、TradeviewTraders Trust(トレーダーズ トラスト)など禁止されていない業者を利用するのがおすすめです。

そもそも両建てはどんな場面で利用する?

裁量トレードをしているトレーダーの中には、トレンドフォロー、つまりトレンドの流れに沿った順張りトレードをする人もいます。トレンドフォローでは、利益をできるだけ大きく伸ばすことが大切です。

ただ、どこまで伸びるかはプロトレーダーであっても正確には予測できません。そこで利用するのが「両建て」です。利益が出ているポジションと反対方向のポジションを保有すれば、損益は固定されますね。

そして、トレンド終了と見極めれば2つのポジションを決済します。一方、一時的な押し目/戻りであれば、トレンド方向のポジションはそのまま保有し反対方向のポジションは建値決済(ポジションを保有した価格で決済すること。損益は0円)させます。

このようにした「仮損益確定」という場面で裁量トレーダーは両建てを利用することができます。同FX業者の同一口座であれば問題ありませんが、異業者間で行ってしまうと利用規約に違反してしまう可能性が出てきます。

ゼロカットがあれば安心感も違う

海外FX業者特有のサービスであるゼロカットシステムがあると、安心してトレードができます。そして、国内FX業者との大きな違いの1つです。国内FX業者よりも海外FX業者の方が、資金面では安心できるのではないでしょうか。少なくともゼロカットシステムを導入している海外FX業者では、追証によって入金額以上の金額を支払わなければならない、「借金を負うリスク」はありません。ハイレバレッジを提供している海外FX業者だからこそ、ゼロカットシステムを導入している海外FX業者を選ぶことが重要です。

当サイトの最新の海外FX業者人気ランキングでは、ゼロカットシステムを導入しているかという内容を含め、各海外FX業者のサービス内容を詳細に解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

オーダー・約定に関連したよくある質問(FAQ)

オーダー・約定関連

Updated最終更新:
安藤光輝

安藤光輝

プロトレーダー

当社ライター兼プロトレーダー

海外FXブローカーを駆使する、現役トレーダー兼ライター

<プロフィール>

20歳から国内FXを開始し、ほとんど全ての資金を失う。その後、独自のブレイクアウト手法を確立し、海外FX専業トレーダーに移行。各海外FXブローカーの特長を利用した取引により生計を立てる。現役トレーダー。FXplusでコラムを担当。

当社の「プロ達が語る海外FXコラム」に掲載の情報は、情報の提供のみを目的としており、投資に関する何らかの勧誘を意図するものではありません。

なお、この情報は、編集時点で当社が信頼できると判断した情報源をもとに作成したものですが、その内容および情報の正確性、完全性または適時性について、当社は保証を行っておらず、また、いかなる責任を持つものでもありません。投資にあたっての最終判断は、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。

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