暗号資産

仮想通貨（暗号資産）OMNIは、レイヤー1ブロックチェーン「Omni Network」のネイティブトークンです。2024年4月12日、大手取引所のBinance（バイナンス）がローンチプールでのOMNIの取り扱いを発表したことで注目を集めています。Omni Networkは、イーサリアムのロールアップエコシステムを1つに統合するブロックチェーンです。開発者はOmni Networkを使用することで、イーサリアムのすべての流動性とユーザーにデフォルトでアクセスできるグローバルアプリケーションを構築できます。当記事では、仮想通貨OMNIの特徴や将来性、X（旧Twitter）での評判などについて解説します。目次[非表示]仮想通貨OMNIがBinanceローンチプールに登場仮想通貨OMNIとは断片化したロールアップを統合強固なセキュリティX（旧Twitter）上での評判仮想通貨OMNIの将来性合計1,800万ドルの資金調達に成功ether.fiと900億円相当の契約を締結複数のプロジェクトがOmni Networkを活用仮想通貨OMNIのトークノミクスOMNIの分配先と比率OMNIの使い道仮想通貨OMNIのリスクロールアップ統合という革新的技術が強み仮想通貨OMNIがBinanceローンチプールに登場2024年4月12日、大手海外取引所のBinance（バイナンス）は、ローンチプールでの仮想通貨（暗号資産）OMNIの取り扱いを発表しました。画像引用：BinanceBinanceのローンチプールとは、指定の仮想通貨を預けることで特定のトークンがもらえるイベントです。OMNIのローンチプールの条件は以下の通りです。期間（日本時間）：2024年4月13日午前9時から4日間ステーキング可能銘柄：BNB、FDUSDトークンの最大供給量：1億OMNIローンチプールでの配布量：350万OMNI（総供給量の3.5％）なお、Binanceへの上場日時は2024年4月17日午後9時（日本時間）で、取引可能な通貨ペアは以下の通りです。OMNI/BTCOMNI/USDTOMNI/BNBOMNI/FDUSDOMNI/TRY仮想通貨OMNIとは仮想通貨（暗号資産）OMNIは、レイヤー1ブロックチェーンであるOmni Networkのネイティブトークンです。画像引用：Omni NetworkOMNIは、トランザクション手数料の支払いやステーキングなどに利用されます。また、Omni Networkにおけるガバナンストークンとしても機能します。ステーキングとはステーキングとはPoS（プルーフ・オブ・ステーク）の仮想通貨で採用される仕組みで、ブロックチェーンの維持に貢献する対価として報酬を得ることを指します。また、仮想通貨を貸し出して報酬を得られるサービスをステーキングと呼ぶこともあります。ガバナンストークンとはガバナンストークンとは、DeFi（分散型金融）のサービスにおいて、プロジェクトの新しい機能の追加・削除・変更や、開発などの方針の提案（投票）を行う権利を持つトークンのことです。ガバナンストークンを多くの利用者に配ることは、プロジェクトの分散化を目的としており、保有者はDeFiサービスの運用に関わることができます。断片化したロールアップを統合Omni Networkは、イーサリアムのロールアップ間の断片化問題を解決し、開発者がグローバルアプリケーションを開発できるプラットフォームを提供します。ロールアップとはロールアップは、トランザクションの処理速度と効率性を向上させる仕組みです。代表的なものとして、オプティミスティックロールアップとZKロールアップの2種類が存在します。イーサリアムはこれまで、トランザクションの処理速度や効率性を上げるために、ロールアップ技術の開発に取り組んできました。しかし、ロールアップが普及するにつれて、イーサリアムのユーザーや資金はサイロ化したエコシステムに分裂し、ネットワークから得られる恩恵が低下しています。サイロ化とはビジネスやITなどの領域において、業務プロセスや業務アプリケーション、各種システムが孤立化し、情報がうまく連携されていない状態のことを意味します。エコシステムが断片化すると、以下のような問題が発生します。流動性の希薄化ユーザー体験の低下開発の複雑化そこでOmni Networkは、すべてのロールアップをまとまりのある相互運用可能なネットワークに統合することで、これらの問題を解決しようとしています。その結果、エコシステムは以下のように改善されるとしています。ロールアップ間でのコミュニケーションの実現流動性プールの統一利用プロセスの簡素化開発者に優しいプラットフォームの実現強固なセキュリティOmni Networkは、EigenLayerのリステーキングの仕組みを活用し、リステーキングされたイーサリアムとステーキングされたOMNIの組み合わせによって、ネットワークを保護しています。これにより、Omni Networkは相互運用性に強みを持つプロトコルの中でも、高水準のセキュリティを得ることができます。リステーキングとはリステーキングとは、イーサリアム本体でステーキングしつつ、別のプロジェクトでも再度ステーキングする仕組みのことです。リステーキングすることで、通常のステーキング報酬よりも多くの報酬を獲得でき、資金効率を高められます。X（旧Twitter）上での評判仮想通貨（暗号資産）OMNIは、エアドロップの話題などを中心にX（旧Twitter）上で言及されています。エアドロップとはエアドロップとは仮想通貨の無償配布を指します。知名度向上などを目的として新規プロジェクトが実施する例が多く、仮想通貨をもらうには公式ツイッターをフォローすることなど一定の条件がつく場合もあります。特に、NFTコレクション「Pudgy Penguin」のホルダーがOMNIのエアドロップ配布対象になっていることから、Pudgy Penguinホルダーの間で話題になっている様子が見受けられます。仮想通貨OMNIの将来性仮想通貨（暗号資産）OMNIの将来性に関わる項目として、以下が挙げられます。合計1,800万ドルの資金調達に成功ether.fiと900億円相当の契約を締結複数のプロジェクトがOmni Networkを活用合計1,800万ドルの資金調達に成功Omni Networkは、これまでに合計1,800万ドルもの資金調達に成功しています。Pantera CapitalやJump Crypto、Coinbase Venturesなど、仮想通貨業界を代表するVC（ベンチャーキャピタル）から出資を受けました。画像引用：Omni Networkなお、Omni Networkは1,800万ドルの資金調達を行うにあたって、総供給量の20％を超えるOMNIを売却しています。仮想通貨OMNIのトークノミクスether.fiと900億円相当の契約を締結Omni Networkは2024年3月に、分散型ステーキングプロトコル「ether.fi」との間で、ETHの委任契約を締結したことを発表しました。6億ドル相当のETHはEiganLayerでリステーキングされ、Omni NetworkとEiganLayerのセキュリティ強化に使用されるようです。Omni Networkのセキュリティ向上に貢献する委任契約となっており、プロジェクトの安定的運用におけるプラス要因になると考えられます。複数のプロジェクトがOmni Networkを活用当記事執筆現在（2024年4月15日）、すでに20以上のプロジェクトがOmni Networkのエコシステムに名を連ねています。具体的には、以下のようなプロジェクトが掲載されています。ArbitrumOptimismPolygonAltLayerMantleFlowMantaSushi上記の通り、業界を代表するようなプロジェクトがOmni Networkを活用すると考えられ、今後もOmni Networkを中心としたエコシステムが拡大していくと予想されます。仮想通貨OMNIのトークノミクス仮想通貨（暗号資産）OMNIの総供給量は1億OMNIに設定されており、上場時の流通量は約10.39％となる見込みです。OMNIの分配先と比率仮想通貨OMNIの配分先と配分比率は、以下の通りです。番号説明120.06％がプライベートセール投資家に割り当てられています。25.77％がパブリックローンチに割り当てられています。33.50％がBinanceローンチプールに割り当てられています。425.25％がチームに割り当てられています。53.25％がアドバイザーに割り当てられています。629.50％がエコシステムに割り当てられています。712.67％がコミュニティに割り当てられています。また、トークンのリリースは以下のスケジュールで進行する予定です。画像引用：Omni NetworkOMNIの使い道仮想通貨OMNIの使い道として、主に以下が挙げられます。ガス代の支払いネットワークガバナンスステーキングガス代の支払いOMNIは、トランザクション手数料（ガス代）の支払いに利用されます。ガス代とはガス代とは、ブロックチェーン上でトークンを送付する際やスマートコントラクト実行時などに発生する手数料です。トランザクションの検証作業を行うマイナーやバリデータへの報酬としての側面も持ちます。ネットワークガバナンスOMNIの保有者は、プロトコルのアップグレードなど、様々な意思決定に関与できます。ステーキングユーザーはOMNIをステーキングすることで、Omni Networkのセキュリティ維持に貢献できます。仮想通貨OMNIのリスクOmni Networkは様々なプロトコルと多様な関係性を築きますが、特にEigenLayerとのつながりの強さは無視できません。EigenLayerはリステーキングプラットフォームとして、仮想通貨（暗号資産）業界でも注目を集めており、ハッキングなどの対象として狙われやすい状況にあるともいえます。EigenLayerで何らかの問題が発生したり、リスクに晒されたりすれば、Omni Networkや仮想通貨OMNIにも少なからず影響があると考えられます。ロールアップ統合という革新的技術が強みOmni Networkは、断片化したイーサリアムのロールアップエコシステムを統合し、ユーザーにも開発者にも使いやすい環境を作り出します。今後EigenLayerの成長と共に、Omni Networkにもさらなる注目が集まっていくかもしれません。

メタマスク（MetaMask）は、複数の仮想通貨（暗号資産）を管理できる人気の高い仮想通貨ウォレットです。2022年1月時点では、月間アクティブユーザー数が3,000万人を超えています。では、メタマスクにリップル（XRP）は送金できるのでしょうか。この記事では、メタマスクにリップルを送金できるのかを紹介した上で、メタマスクが対応するブロックチェーンなどについて解説します。目次[非表示]原則としてリップルは送金できないメタマスクの対応ブロックチェーンXRP Ledgerとはラップドトークンなら送金できるXRPをTrust Walletに送金する方法リップル対応ウォレットも検討を原則としてリップルは送金できない原則として、メタマスク（MetaMask）にリップルは送金できません。メタマスクはリップルに対応しておらず、リップルを扱いたい場合は、リップル対応のウォレットを使用します。メタマスクの対応ブロックチェーンメタマスクはあらゆるブロックチェーンに対応しているわけではありません。イーサリアムブロックチェーン、およびEVM互換性のあるブロックチェーン（EVM-compatible blockchains）にのみ対応しています。EVMとはEVMはEthereum Virtual Machineの略称で、日本語でイーサリアム仮想マシンと訳します。この技術を使って、スマートコントラクトの実行や管理が可能になります。EVMを実装すると、ブロックチェーン間の仮想通貨の移動や、DApps（分散型アプリケーション）の移植などが容易になります。メタマスクが対応している主なブロックチェーンは、次のとおりです。イーサリアムBNBチェーンアバランチポリゴンオプティミズムアービトラム​​ベースアスターネットワークこれらのブロックチェーンであれば、仮想通貨（暗号資産）の入出金ができます。リップルは独自のシステムである「XRP Ledger」を使用しており、メタマスクは対応していません。そのため、原則としてメタマスクにリップルは送金できません。XRP Ledgerとはリップルはブロックチェーンでなく、XRP Ledgerと呼ばれる分散型台帳に取引履歴が記録されます。XRP Ledgerはリップル社が独自開発したシステムで、従来の国際送金と比べて低コストで迅速な取引が可能です。ラップドトークンなら送金できるリップルはメタマスク（MetaMask）に送金できませんが、リップルのラップドトークンなら送金可能です。ラップドトークンとはラップドトークンとは、特定の仮想通貨の価値に連動するトークンを指します。例えば、ビットコインはビットコインブロックチェーン上で流通し、イーサリアムブロックチェーン上で使用できません。そこで、ビットコインと値動きが同じになるトークンを作って、イーサリアムブロックチェーン上で流通させます。これがラップドビットコインです。リップルのラップドトークンはwXRP（Wrapped XRP）です。wXRPはイーサリアムブロックチェーン上のトークンであり、メタマスクに送金できます。画像引用：WrappedwXRPを手に入れるには、wXRPの取り扱い業者にリップルを預け入れます。業者は預け入れられたリップルをカストディアンに送り、カストディアンはリップルと1：1の比率でwXRPを作成してユーザーに配布します。預け入れたリップルはカストディアンが保管しており、配布されたwXRPを任意のタイミングでリップルに戻すことも可能です。wXRPは分散型取引所（DEX）での売買や運用が可能となっており、例えばSushiswap（スシスワップ）で取り扱いされています。画像引用：Sushiswap分散型取引所とは分散型取引所とはブロックチェーン上で仮想通貨を売買できる取引所であり、中央管理者が存在しません。分散型取引所を意味する「Decentralized Exchange」の頭文字をとってDEXとも呼ばれます。XRPをTrust Walletに送金する方法リップルはメタマスク（MetaMask）に送金できませんが、Trust Wallet（トラストウォレット）などのリップル対応ウォレットであれば送金可能です。ここでは、XRPを取引所からTrust Walletに送金する方法を解説します。Trust Walletの脆弱性をNISTが調査？2024年2月15日、米国のセキュリティ機関であるNIST（アメリカ国立標準技術研究所）が、iOS版Trust Walletが脆弱性を持つ可能性があるとして、調査をしているとの報道がされています。報道によると、この脆弱性により攻撃者はウォレットのシードフレーズを特定し、資金を盗むことができるとしています。一方、Trust Walletは公式ブログにて、2018年に脆弱性は修正済みであり、ユーザーの資金は安全であると説明しています。また、米国NISTからの調査も受けていないとしています。現在は様々な情報が錯綜している状況です。もう少し情報が明るみに出るまで、Trust Walletの使用を控えたり、ウォレットにある資金を出金しておく方がよいのかもしれません。手順1Trust Walletの拡張機能をクリックし、虫眼鏡マークをクリックします。手順2検索欄に「XRP」と入力し、トークンとネットワークの組み合わせを選びます。通常のXRPを受け取りたい場合は、トークンとネットワークの両方が「XRP」となっている項目をクリックしてください。手順3「受取」アイコンをクリックします。手順4QRコード下に記載されているアドレスをコピーします。手順5XRPの送金元となる取引所で送り先情報を入力します。ここでは例として、国内取引所のbitbankで送金先を登録する方法を紹介します。bitbankから仮想通貨を送金するには送金先を登録する必要があり、次のように登録します。番号項目名説明1ラベルユーザー自身が識別しやすいように付ける任意の名前です。アドレスの事前登録が必要な場合に求められます。2ネットワーク送金時に使うネットワークです。通常のXRPを送る場合は「XRP」を選びます。3アドレス送金先のアドレスです。3宛先タグ誰からの送金かを識別するためのタグです。多くのユーザーを抱えるサービス（取引所など）に送る際などに入力を求められます。Trust Walletへの送金時は入力不要です。入力すべき内容は利用するサービスによって異なりますが、ラベルやネットワーク、アドレス、宛先タグは、多くのサービスで入力を求められる項目です。そのため、意味を理解しておくとスムーズです。手順6送金先情報を設定できたら、送金を実行します。bitbankから送金する場合は、事前に登録していたアドレスと送金する数量を指定し、出金申請を進めます。取引所からの送金のとき、多くの場合、二段階認証としてコードの入力を求められます。この入力作業を無事に終えると、送金申請が完了するという流れが一般的です。不安な場合はテスト送金を仮想通貨を送金する際には、少額でのテスト送金を行うのがおすすめです。テスト送金は、送金先のウォレットアドレスが正しいかどうかを確認する方法です。まずは少額の仮想通貨を送り、無事にウォレットに着金したのを確認した後、大きな金額を送金するのが確実な方法です。手順7送金元の取引所等での処理がスムーズな場合、XRPは基本的に数分で着金します。着金したかどうかはTrust Walletの拡張機能を開くと確認できます。10分ほど経っても着金の確認ができない場合、送金元の取引所等でのステータスを確認してみてください。また、送金時に正しい送金先情報を入力できていたかを振り返ってみましょう。送金先のアドレスをエクスプローラーと呼ばれるサービスで調べてみることも役に立つかもしれません。ブロックチェーンエクスプローラーへリップル対応ウォレットも検討をメタマスク（MetaMask）以外のウォレットの中には、ラップドトークンを使用しなくてもリップルを送金できるものがあります。Trust Wallet（トラストウォレット）やGinco（ギンコ）、GateHub（ゲートハブ）などがその例です。このようなウォレットを使えば、リップルをよりシンプルに取り扱うことが可能です。メタマスクとリップル対応ウォレットのどちらを使うと自分にとってメリットが大きいか、検討してみるとよいかもしれません。